戦略マテリアリティ(サステナビリティ重要課題)
基本的な考え方
キオクシアグループは、「『記憶』で世界をおもしろくする」というミッションのもと、「記憶」の技術を通じて社会に価値を創出し続けていきます。そのために、当社グループの中長期的な事業活動を支える基盤を強化し、国際社会の一員としてステークホルダーの皆さまからの要請に応えていくことで、持続可能な社会の発展に貢献していきます。
戦略マテリアリティ設定の経緯
地球規模での気候変動などの環境問題、産業化によるエネルギー・資源不足、貧富の差をはじめとする格差の拡大、新たな感染症の脅威など、昨今ではさまざまな社会課題が深刻化しています。一方で、デジタル技術の発達は、人々の生活にこれまで利便性をもたらしてきました。さらに、AI、IoT、ビッグデータ活用がもたらす技術革新により、社会・産業構造の変化が進み、今までにない新たなニーズや課題が急速に拡大していくことが予想されます。
このような社会変化を踏まえて、当社グループが社会の持続的な発展のために果たすべき役割は高まっており、サステナビリティ経営をより深化し、方針を明確に打ち出すことが急務であると考えました。
そこで、当社グループが社会と共に持続的な発展をするために特に重要なテーマを「戦略マテリアリティ(サステナビリティ重要課題)」として設定しました。
戦略マテリアリティの概要
「戦略マテリアリティ」は、次の3つの領域から構成されます。
創出する社会価値
キオクシアグループが、「『記憶』で世界をおもしろくする」というミッションのもと、「記憶」の技術を通じて、現在、そして将来の製品・サービスの可能性を拡げ、パートナーの皆さまと共に社会に中長期に創りだしていく価値
価値創出の基盤
社会に価値を提供し続けるための当社グループの原動力であり、継続して強化する重要な基盤
ステークホルダーからの要請
国際社会の一員として事業活動を行う前提として、特に当社グループが重要と認識している社会的要請
戦略マテリアリティのコンセプト
創出する社会価値
基本的な考え方
「記憶」の技術を通じて、将来の製品・サービスの可能性を拡げ、パートナーの皆さまと共に社会に価値を創り出します。
- 「記憶」の技術で、データ社会のデジタル技術を革新し、社会・環境問題の解決、および社会の発展に貢献します。
- 人々の生活基盤(安全・安心/便利・快適)を実現した上で、創造的な世界をつくります。
次の3つの要素から構成されます。
(1) 「記憶」を通じた創造的な世界づくり
「記憶」の技術を通じて、人々に時間・空間を超えた多様な体験や創造的な表現・コミュニケーション手段をパートナーと共に提供し、価値創造を支えます
(2) 便利で快適な生活づくり
フラッシュメモリを大容量・高速・低消費電力・高信頼性化し、より多くのビットをより多くの人々に供給することで、便利で快適な生活を送る社会を創り出すことに貢献します
(3) 安全・安心な社会・環境づくり
デジタル技術発展のもと、人々が安全・安心に生きていくために、社会・環境課題の解決に、ストレージを通して貢献します
価値創出の基盤
次の3つの要素から構成されます。
先端技術開発を担う専門性の高い人材や、拡大・多様化する市場ニーズに対応するための多様な人材を採用・育成します
将来を見越した先端開発に向け、継続的な技術投資および取り組みを推進します
社会ニーズを先取りした製品・サービスを実現するための、顧客・サプライヤー・研究機関とのパートナーシップを構築していきます
ステークホルダーからの要請
次の5つの要素から構成されます。
人権に関する国際原則を遵守し、公正で健全な事業活動を推進します
調達取引先まで含めた人権・労働・安全・環境・その他事業リスクへの対応に取り組み、持続可能な事業活動を推進します
自社の事業活動において、GHG排出量削減や再生エネルギー活用を推進し、脱炭素社会へ貢献します
地球と調和した人類の豊かな生活に向け、廃棄物削減・化学物質管理・排水の水質管理等、環境負荷へ配慮した事業活動を推進します
社会・行動様式の変化も踏まえ、安全で健康的な職場づくりに取り組み、労働災害の防止や従業員の健康増進、活力向上を通じて生産性の向上を実現します
戦略マテリアリティ特定プロセス
2021年上期に、2017年に設定したCSR重要課題(人権尊重、多様性推進、サプライチェーンCSRの推進、環境経営)を国際社会の動向やステークホルダーからの要請の観点で見直しました。さらに、キオクシアグループの中長期的な経営にとって強みとなる非財務資本を特定し、パートナーの皆さまと共に実現したい社会や製品・サービス・技術開発の社会への影響も考慮して、戦略マテリアリティの構成領域・要素を抽出しました。これにあたっては、社外専門家の意見も踏まえ、サステナビリティ推進委員会を経て、サステナビリティ戦略会議において活発な議論を行いました。
今後、構成領域・要素の目標を定め、さらに活動を進化するための仕組みを構築していきます。