戦略マテリアリティ(サステナビリティ重要課題)

基本的な考え方

キオクシアグループは、“「記憶」で世界をおもしろくする”というミッションのもと、「記憶」の技術を通じて社会に価値を創出し続けていきます。そのために、当社グループの中長期的な事業活動を支える基盤を強化し、国際社会の一員としてステークホルダーの皆さまからの要請に応えていくことで、持続可能な社会の発展に貢献していきます。

戦略マテリアリティ設定の経緯

地球規模での気候変動などの環境問題、産業化によるエネルギー・資源不足、貧富の差をはじめとする格差の拡大、新たな感染症の脅威など、昨今ではさまざまな社会課題が深刻化しています。一方で、デジタル技術の発達は、人々の生活にこれまで利便性をもたらしてきました。さらに、AI、IoT、ビッグデータ活用がもたらす技術革新により、社会・産業構造の変化が進み、今までにない新たなニーズや課題が急速に拡大していくことが予想されます。

このような社会変化を踏まえて、当社グループが社会の持続的な発展のために果たすべき役割は高まっており、サステナビリティ経営をより深化し、方針を明確に打ち出すことが急務であると考えました。

そこで、当社グループが社会とともに持続的な発展をするために特に重要なテーマを「戦略マテリアリティ(サステナビリティ重要課題)」として設定しました。

戦略マテリアリティの概要

「戦略マテリアリティ」は、次の3つの領域から構成されます。

創出する社会価値

キオクシアグループが、「『記憶』で世界をおもしろくする」というミッションのもと、「記憶」の技術を通じて、現在、そして将来の製品・サービスの可能性を拡げ、パートナーの皆さまと共に社会に中長期に創りだしていく価値

価値創出の基盤

社会に価値を提供し続けるための当社グループの原動力であり、継続して強化する重要な基盤

ステークホルダーからの要請

国際社会の一員として事業活動を行う前提として、特に当社グループが重要と認識している社会的要請

戦略マテリアリティのコンセプト

戦略マテリアリティのコンセプト
戦略マテリアリティのコンセプト

創出する社会価値

基本的な考え方

「記憶」の技術を通じて、将来の製品・サービスの可能性を拡げ、パートナーの皆さまと共に社会に価値を創り出します。

  • 「記憶」の技術で、データ社会のデジタル技術を革新し、社会・環境問題の解決、および社会の発展に貢献します。
  • 人々の生活基盤(安全・安心/便利・快適)を実現した上で、創造的な世界をつくります。

 

次の3つの要素から構成されます。

「記憶」の技術を通じて、人々に時間・空間を超えた多様な体験や創造的な表現・コミュニケーション手段をパートナーとともに提供し、価値創造を支えます

大容量・高速・低消費電力・高信頼性の技術を高め、人々のライフスタイルをスマート化し、ビット単価を低減することで、より多くの人が便利で快適な生活を送る社会を創り出すことに貢献します

デジタル技術発展のもと、人々が安全・安心に生きていくために、社会・環境課題の解決に、ストレージを通して貢献します

価値創出の基盤

次の3つの要素から構成されます。

先端技術開発を担う専門性の高い人材や、拡大・多様化する市場ニーズに対応するための多様な人材を採用・育成します

将来を見越した先端開発に向け、継続的な技術投資および取り組みを推進します

社会ニーズを先取りした製品・サービスを実現するための、顧客・サプライヤー・研究機関とのパートナーシップを構築していきます

ステークホルダーからの要請

次の5つの要素から構成されます。

人権に関する国際原則を遵守し、公正で健全な事業活動を推進します

調達取引先まで含めた人権・労働・安全・環境・その他事業リスクへの対応に取り組み、持続可能な事業活動を推進します

自社の事業活動において、GHG排出量削減や再生エネルギー活用を推進し、脱炭素社会へ貢献します

地球と調和した人類の豊かな生活に向け、廃棄物削減・化学物質管理・排水の水質管理等、環境負荷へ配慮した事業活動を推進します

社会・行動様式の変化も踏まえ、安全で健康的な職場づくりに取り組み、労働災害の防止や従業員の健康増進、活力向上を通じて生産性の向上を実現します

戦略マテリアリティ特定プロセス

2021年上期に、2017年に設定したCSR重要課題(人権尊重、多様性推進、サプライチェーンCSRの推進、環境経営)を国際社会の動向やステークホルダーからの要請の観点で見直しました。さらに、キオクシアグループの中長期的な経営にとって強みとなる非財務資本を特定し、パートナーの皆さまとともに実現したい社会や製品・サービス・技術開発の社会への影響も考慮して、戦略マテリアリティの構成領域・要素を抽出しました。これにあたっては、社外専門家の意見も踏まえ、サステナビリティ推進委員会を経て、サステナビリティ戦略会議において活発な議論を行いました。

今後、構成領域・要素の目標を定め、さらに活動を進化するための仕組みを構築していきます。